認知症の45％は予防可能かもしれない　総合診療科の目線で考えてみる

はじめに

近年、認知症は世界的な健康課題として注目されており、医学誌ランセットの常設委員会が発表した研究によれば、認知症の45％が予防可能であるとされている。この研究は12カ国の研究者によるもので、難聴や脂質異常症をはじめとする14のリスク要因に焦点を当てている。本記事では、これらのリスク要因と予防の重要性について解説し、日常臨床への応用を考察する。

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リスク要因とその割合

ランセットの研究によると、難聴や脂質異常症が各7％、教育不足や社会的孤立が各5％、うつや大気汚染、運動不足、糖尿病などが各2〜3％、喫煙や高血圧、肥満、飲酒も認知症リスクに寄与している。これらの要因は、日常臨床でもよく見られる問題であり、特に脂質異常症や糖尿病、高血圧といった生活習慣病の管理が重要だと考えられる。

難聴・社会的孤立への介入の重要性

難聴や社会的孤立は、認知症リスクを高めるものの、介入が十分に行われていない現状がある。難聴に対する早期の補聴器の導入や、孤立を防ぐための地域コミュニティへの参加支援など、社会的つながりを保つための介入策が今後の大きな課題だ。

総合診療医としての介入

総合診療医として、これらのリスク要因に対するアプローチは重要である。特に、脂質異常症や糖尿病の治療だけでなく、運動指導や禁煙指導、さらに社会的孤立に対しては地域との連携が求められる。コミュニティでの活動や家族支援、患者の生活の質向上を目指した包括的なアプローチが必要だ。

結論

認知症予防は、単に薬物治療に頼るだけではなく、生活習慣病の管理や難聴・社会的孤立といった環境要因への介入が極めて重要である。今後、政策としてもリスク要因の低減を優先し、地域医療や社会とのつながりを深める支援が期待される。総合診療医としても、これらの取り組みを積極的に推進することが必要だと感じる。